29日 5月 2026
今日は、３０度越えの夏日になりました。5月29日の5月も月末でもう来週には6月ではありますが、あまりにも早い早い夏の到来です。...
20日 5月 2026
最近の最新ニュースの入手方法は、いわゆるオールドメディアにインターネット経由のYouTube情報と正反対の論表が繰り広がります。どちらが真実なのか？と読む側の今までの知識を駆使して判断することになりますが、こうした状況は、真実を読み誤まらない為には、大切なことと思われます。...
08日 4月 2026
もともと、今回の米国とイスラエルによるイラン侵攻は、その本意がよく分からず、停戦といってもその動機がよくわからないので、なんとも勝手に初めて勝手に終わる感があります。その中で、原油の値段が上がると言われ、原油由来の化成品の価格高騰、品不足の危機を旧メディアから発信され始めていました。...
31日 3月 2026
3月31日付の日経新聞にて、消費税ゼロ「反対」６６％という記事が掲載されています。...
26日 3月 2026
3月19日に米国のホワイトハウスで日米首脳会議が行われました。...
11日 3月 2026
米国とイスラエルによるイラン攻撃攻撃が始まって以来、世界中で大騒ぎが始まりました。トルコが産油国であることとその地政学上の場所、宗教上の課題、学校や油田地帯それと淡水化処理施設の影響とか、この戦争の原因と終結方法、時期の話やら。様々な映像とインタビューを提供する新旧メディアの報道で大騒ぎである。...
03日 3月 2026
米国およびイスラエルによるイラン攻撃が2月２８日に始まり既に３日が経過しました。日本に普通に暮らしている我々にとって、この大事件の事実は各種報道によって知ることになります。最近の日本の風潮として、オーロドメディアによる報道、そしてインターネットの各種のツールによる報道やら各種の映像。そしてそれぞれのメディアの専門家と言われる皆様の解説。そして、ちょうど今開催されている日本の国会による答弁やその説明など、である。この大事件の事実は、ロシアがウクライナを侵攻を始めた時のショッキングと同じように戦争をロシアや米国が行ったという事実であって、どちらもそれが国連憲章に違反しているということだろうと、単純には感じるわけである。それでもなんか、変な違和感があるのは、あの米国が、ベネズエラの大統領の拘束や今回のイラン攻撃は、大きな別な背景があっての事と考えざる負えないと思うわけです。また、その真実はどこにあるのかを知りたい気分になるのは、至極当たり前のことと思うわけです。日本の共産党の国会質問に高市総理大臣が明確に答えられない真実を聞きたいわけである。 実際には、この回答は既にYOUCUBE やFBの論者にお教えいただき、裏の話題として核兵器まつわる重大な話題をご教受いただきました。イランに核を持たせてはならないという状況は、世界の平和を実現するにはどうしても必要な事であったなら、納得感もあります。 そしてこの状況をちゃんと説明したオールドメディアは、TVの報道でも、新聞の各紙でも（日経産業新聞はあったそいうです）なかった事実です。オールドメディアの論調は、その後には石油、天然ガスの価格高騰を招いて経済が悪くなる、市場混乱とか危機感を煽り、悪くなることばかりの論調一色である。 平和をも守ることの重大性と守り続けることの難しさを感じるところです。国会の論戦でも日本の平和への世界貢献を話し合ってもらいたいものです。
25日 2月 2026
2月24日に中国政府より発表された内容で、日本の２０企業・団体を輸出規制の対象リストに加えたとのこと。軍需品、造船メーカのみならず、大学や昔お世話になった電気部品メーカー名もありまた日野自動車、スバルの自動車メーカーもあるし。各社の調達や物流担当者も大慌てだろう推察します。ただ、こうした大手メーカーの調達・物流担当者は既に対中対策で調達ルートの変更など、対策は持っていると思われます。 簡単に言って仕舞えば、どこか対中国に強い商社を入れれば、問題なく輸入でいると思われるからです。貿易管理令ほどの厳格な規定と運用ができれば可能かもしれませんが、それでは中国の業者が売り上げ先がなくなり、困るのは中国側になることは明白だからです。そのため、この禁輸処置の発令の効果の程は、疑わしく、単なる日本に対する嫌がらせ？なのでしょうか。高市内閣への嫌がらせ？ トランプ大統領の運輸関税は、その達成できる事務的な実効力は逃れようもない感じですが、それに比べ習近平書記長の実効力は全く幼稚であると言わざるおえません。今まで、政権もまた企業も中国の１４億人の人口を背景にした大消費を当てにした企業活動、政治活動の行末がここにありと言えます。これは日本のみならず、ドイツの自動車メーカーや米国の半導体メーカーなどいわゆる西側先進国各国にもその原因の一端があると思うわけです。 ウクライナの進行が始まって4年が経過し、欧米の資本主義国対ロシア中国の共産国の対立が進行しています。普段の生活が続く平和の世界と自然環境が破壊されない自然との共存社会が達成でいることを切に願うばかりです。
16日 2月 2026
浜松シティーマラソンのハーフの距離を走りました。...
05日 2月 2026
衆議院選挙が、いよいよ終盤に入りました。既に２回ほどメディアによる選挙予測が出ていますが、どうも自民圧勝らしい。 自民圧勝の場合の、もしの話はどうなるのでしょう？たとえば・・・ 国民民主が主導したガソリン税の引き下げや、非課税枠の年収に壁の引き上げの実現は、難しくなるのでしょうか？それとも、もっと加速して実現するのでしょうか？...